MaterialStats

データについて

本サイトで表示する国は、財務省貿易統計の国別計上基準に従い、輸入については原則として「原産国」です。貨物が実際に発送された国(積出国)や、鉱石が採掘された国とは異なる場合があります。したがって、本サイトの国別シェアは鉱山生産国への依存度を直接示すものではありません。[出典:税関 よくある質問]
01

データの出典

財務省が公表する貿易統計を、政府統計の総合窓口(e-Stat)経由で取得し、毎月自動的に集計しています。国別の集計基準については、このページ冒頭の説明の通りです。

02

指標の意味

CR1(最大原産国シェア)
その品目の輸入量のうち、最大の原産国が占める割合。単月のCR1は取引量が少ない月ほど数字が振れやすい傾向にあります。
CR3(上位3原産国シェア)
上位3原産国の合計シェア。この値が大きいほど、少数の国に輸入先が集中していることを意味します。
HHI(集中度指数)
各原産国のシェアを2乗して合計した指標(0〜10,000)。一部の国への集中が強いほど値が高くなります。CR1が最大国だけを見るのに対し、HHIは2位以下を含む原産国構成全体を反映できるため、MaterialStatsでは現在の集中度の主指標として使用します。
低集中(1,500未満)中集中(1,500以上2,500未満)高集中(2,500以上)
03

現在の集中度(直近6ヶ月累計)

品目ページの「現在の集中度」は、月ごとのシェアを単純平均するのではなく、直近6ヶ月の輸入数量を原産国ごとに合算したうえで、CR1・CR3・HHIを再計算したものです。短期的な入れ替わりに左右されにくい輸入構造を確認するために、この方式を採用しています。

品目ページの「集中度の推移」グラフでは、この6ヶ月累計HHIと、単月の生のHHIを同じグラフに重ねて表示しています。単月値は条件によっては大きく振れるため、6ヶ月累計の線(太い線)で全体の傾向を、単月の線(細い線)でその時々のブレを、あわせて確認できるようにしています。

04

現在の集中度と変化トレンドの見方

品目ページでは「現在の集中度」と「変化トレンド」を、2つの別々のバッジで表示しています。

「現在の集中度」は、直近6ヶ月累計のHHIで「高・中・低」が決まります(境目は上記HHIの説明を参照)。

「変化トレンド」は、直近6ヶ月累計HHIを前年同月(1年前の同じ6ヶ月累計)と比べ、どれだけ・どちら向きに動いたかを示します。「急上昇」「急低下」の境目は、過去5年分・全品目のHHI変化幅の分布から決めており、上位25%を「上昇/低下」、上位5%を「急上昇/急低下」としています。上昇方向・低下方向とも同じ基準で判定します。

急上昇 ↑ ・ 上昇 ↗ ・ 横ばい → ・ 低下 ↘ ・ 急低下 ↓

なお、品目ページの「今月の動き」は、上記の6ヶ月累計とは別の、単月の動きです。首位原産国の交代・維持は前年同月のCR1と比較したもの、急な変化の検知は前月比です(それぞれの文言に比較基準を明記しています)。取引が少なく不定期な品目では、6ヶ月累計の首位国と単月の首位国が一致しないことがあります。

05

データ状態・例外処理

品目ページの「集中度の信頼度」は、CR1やHHIといった集中度の数字を、少数の取引でどこまで信用してよいかを示す注記です。輸入量そのもの(「輸入量の推移」グラフの実績値)の正しさを評価するものではありません。

当月の輸入量が過去5年中央値と比べて極端に少ない場合は「低」と表示します。少量取引によってCR1やHHIが大きく変動する可能性があることを示すための注意表示であり、財務省統計そのものの信頼性を評価するものではありません。

比較対象となる過去5年分の同月データが3件に満たない場合、または過去5年分の同月の輸入量の中央値がゼロ(その時期は例年ほとんど取引が無い)の場合は「不明」と表示します。後者は、その品目・時期がもともと取引の薄いことを示しているだけで、データの欠落を意味するものではありません。

特定の国の取引額が少なく統計上「秘匿」扱いとなっている場合、その秘匿分をまとめて1つの区分として計算に含めています。この場合、HHI等の数値には「秘匿分を含む参考値」と注記します。

06

本サイトで分かること/分からないこと

分かること
  • 財務省貿易統計上の原産国別輸入シェアと、その推移
  • 直近6ヶ月累計の集中度(水準)、およびその前年同月比の変化トレンド
  • 単月の急な変化(首位原産国の交代・急変シグナル)
分からないこと
  • 実際の鉱山生産国・原材料の一次産地(原産国は通関上の区分であり、鉱山生産国と一致しない場合があります)
  • 個別企業の取引内容・数量
  • 価格の変動や、将来の供給動向の予測
  • 供給停止等のリスクそのものの発生確率